消費実態調査「消費税アップ前の意識調査(生活費と美容について)」

2014年4月より、消費税率が5%から8%へと上がりました。
増税前の3月に、消費者の増税に対する意識調査を行いました。

増税による意識調査を行うに当たって、20代~60代以上の男女1,000名に対して実施したインターネット調査を行っています。

図1「増税後における生活費の増減意向」

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図1は、4月の増税以降における生活費(食費、生活必需品、美容、レジャー、住まい)の増減意向を聞いたものになります。

4月以降生活費を「減らす/おそらく減らす」と答えている割合は、男性が44.0%であるのに対し、女性は52.0%と、女性の方がシビアに考えていることがわかります。

図2「増税後の各生活費における減らす意向度合」

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次に図2を見てみましょう。

図2は、生活費に占める項目ごとの減らす意向度合になります。

住まいと生活必需品に関しては、男女で大きな差はありません。
一方、レジャーについては、男性の減らす意向の方が女性よりも大きく、反対に、美容と食費については、女性の減らす意向の方が男性よりも大きくなっています。

男女の差が最も大きいのは美容で、12.4%の差があります。

図3「女性の増税後における生活費の減らす意向(年代別)」

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図3は、増税後における美容の減らす意向を、女性年代別に比較したグラフになります。

美容に対する減らす意向は、30代と40代女性に関しては3割強に留まる一方で、20代、50代以上に関しては、40%を超えています。

図4「女性の増税後における生活費の減らす意向(世帯年収別)」

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一方、図4は、増税後における美容の減らす意向を、世帯年収別に比較したグラフになります。

こちらを見ると、世帯年収500万円以上の女性は、世帯年収500円未満の女性と比較すると、減らすと回答している割合は少なくなっていることがわかります。

増税後、総じて生活費を減らす意向が強く、女性は食費、レジャーに次いで美容に使用する金額を減らす意向にあるようです。

しかし、その傾向は年代や世帯年収などによって違いが見られるようです。

2014年3月調査